ライオンズの再生には、選手会の主張する保留制度撤廃の実現が必要？
おはようございます。やっと体調が戻ったtthgです。 今回は選手会が保留制度にかかる公正取引委員会への審査の申告を行った件について思うところを書きたい。主な内容は以下の通り。
1.選手会の公正取引委員会への審査の申告
先日プロ野球選手会の動きが以下のように報じられた。
日本プロ野球選手会は23日、1つの球団が選手と契約交渉する権利を独占する保留制度が独禁法違反に当たると考え、公正取引委員会に審査の申告を検討していることを明らかにした。
Sponichi Annex, 2024年7月24日 5時31分配信,選手会 契約交渉する権利独占の保留制度 独禁法違反で公取委に審査申告もより引用
選手会としては、いつも通り「保留制度により移籍の自由がないことで適正な年俸がもらえていない」と言いたいのだろう。
2.選手会の責任
しかし、この問題には一方で、プロ野球全体の健全な競争環境をいかに維持するかという重要な課題が存在する。もし保留制度が廃止され、選手が自由に移籍できるようになれば、球団間で戦力の大きな不均衡が生じる可能性がある。プロ野球というエンターテインメントは、チーム同士の競り合いや接戦が観客を魅了する要素の一つである。しかし、戦力が特定の球団に集中することで、試合の一方的な展開が増え、ファンの興味を失わせる危険性がある。
例えば、資金力に恵まれた球団が強力な選手を次々と獲得し、他の球団が全く太刀打ちできなくなるような状況が生まれた場合、プロ野球全体の魅力が大きく損なわれるだろう。こうしたリスクを踏まえると、選手会が保留制度の廃止を求めるならば、それに伴うリスクを軽減するための具体的な施策を提案する責任がある。
3.現在のライオンズには保留制度の撤廃が望ましい？
しかしながら、現在のライオンズの状況を見る限り、制限なしに選手が自由に移籍できる制度の方が、むしろ健全な競争を生む可能性があるとすら感じる。ライオンズは、山川選手のFA移籍に伴う補償金さえも補強に使わない（補償金というのは戦力均衡のためにあるもので、それは補強するためにあるものである。）という現実がある。これでは、ファンが望む強化が進まず、チームの未来が危ぶまれるばかりである。
ファンからの熱い期待を裏切り続けるライオンズにとって、もはや現状のままでは再び強豪球団として復活することは難しい。球団が本気で変わるためには、徹底的に負け続け、観客動員が減少し、経営的に赤字を出すような状況に追い込まれる必要があるかもしれない。そうなれば、少しは球団経営者が真剣に改革に取り組むだろう。
4.保留制度の撤廃は、いばらの道だが変わらないよりはマシ
正直、保留制度の撤廃は、ライオンズファンとしていばらの道である。今後10年単位で暗黒時代を覚悟しないといけない。そして、それでも球団が本気にならない可能性だってある。だが、それでも何か変わらないよりはマシである。今の状態で負けまくるけど中途半端に客が入って球団にお金が入る状況では更に絶望的だから。残念ながらtthgは「勝てなくても野球が観れれば良い」という気持ちにはなれない。少なくとも「いつかは優勝争い」と思えない時間が延々と続くのは、「今後10年単位で暗黒時代でもその先に一縷の望みがある」より耐え難い。
本日も最後までお読み頂きありがとうございました。
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