日本プロ野球はドラフトや保留制度は不要？
おはようございます。tthgです。
tthgは「戦力均衡」はエンターテイメントとしての野球を支える重要な概念だと考えてきた。戦力近いームが競り合い、誰が勝つかわからない試合展開こそが、野球の魅力だと信じてきた。しかし、近年のライオンズを見るに必ずしも戦力均衡が不可欠ではないのでは？という疑問が浮かんできた。今日はそのことについて書きたい。主な内容は以下の通り。
1.「戦力均衡」の前提は近年のライオンズに「閑古鳥が鳴くこと」だった。
2.過去のプロ野球を振り返っても同様のことが起きていた。
3.いつまでも公正取引委員会が黙っているとは限らない
4.仮にドラフトや保留制度がなくなったら、、、
5.総括
1.「戦力均衡」の前提は近年のライオンズに「閑古鳥が鳴くこと」だった。
ここ2年のライオンズは歴史的な低迷期を迎えている。昨年の成績は酷く、91敗もした。こんなチームは閑古鳥が鳴き、ガラガラのスタンドが毎試合続いてチームは崩壊する。そうなれば、「試合相手がいなくなり」興行として成立しなくなる。だからこそ、「戦力均衡」が必要であり、ドラフトや保留制度という独占禁止法に抵触する可能性のある制度が運用可能だった「はず」である。しかし、現実のライオンズの観客動員は好調で前年を上回る観客を集めた。
2.過去のプロ野球を振り返っても同様のことが起きていた。
戦力均衡に対する疑問は、歴史を遡ることでさらに深まる。例えば、日本プロ野球界で独自の地位を築いている阪神タイガースは、その成績が必ずしも芳しくない時期でも常に満員の観客を集めてきた。1980年代から90年代にかけて、阪神が優勝争いに絡むことは稀だったが、甲子園球場は熱狂的なファンで埋め尽くされ続けた。また、かつての読売ジャイアンツの圧倒的な集客力も、戦力均衡を問い直す視点を与えてくれる。当時、巨人は圧倒的な人気を誇り、「巨人戦」というブランドだけでプロ野球全体の興行が成り立っていた。この構造は、必ずしも各チームの実力差を埋める必要がない可能性を示している。
3.いつまでも公正取引委員会が黙っているとは限らない。
日本プロ野球のドラフト制度や保留制度は、選手の移籍や契約を球団が強く支配する構造を持つが、その正当性は「戦力均衡が興行を成立させるために必要だ」という前提に基づいてきた。しかし、現状を見れば、戦力均衡が必須ではないという可能性が浮かび上がっている以上、この制度の存続に疑問が投げかけられるのも無理はない。昨年の報道によれば、選手会が「保留制度が独禁法違反に当たると考え、公正取引委員会に審査の申告を検討している1」とのことであるが、上述のような状況を基礎として判断するならば、公正取引委員会が「ドラフトや保留制度について独占禁止法違反」と判断してもおかしくない。
4.仮にドラフトや保留制度がなくなったら、、、
ドラフトや保留制度がなくなったら、今のライオンズのような運営のチームが強くなる方法は身売りしかなくなる。入団時点から自由競争であれば、ひたすら金のあるチームに強い選手が集まるので優勝など夢のまた夢である。tthgのように応援するチームに「強さ」を求めるファンにとってこれは非常につらい未来である。しかしながら、現状を鑑みると「戦力均衡が必要」という理由で各種制度を維持することを求めるのは難しい以上、いずれそんな未来がやってくることを覚悟しておく必要がある。
５.総括
- ライオンズに見る成績不振でも観客増の事例は、戦力均衡の前提を揺さぶる。
- 阪神や巨人の歴史からも、実力差があっても興行が成立する可能性が示唆される。
- 公正取引委員会がドラフトや保留制度を独禁法違反と判断するリスクが高まっている。
- 制度廃止となれば資金力のある球団へ選手が集中し、弱小球団は身売り以外での強化が困難となる。
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- SponichiAnnex,2024年7月24日 5時31分配信,選手会 契約交渉する権利独占の保留制度 独禁法違反で公取委に審査申告もより引用 ↩︎
