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今一度プロ野球界はコロナに対してどう対処するか検討すべき。

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今晩は。大変落胆しているtthgです。

とうとう恐れていたことが起きてしまった。下記の通り埼玉県知事がイベントの入場制限緩和に異議を唱え、大臣までそれに言及し始めた。

埼玉県の大野知事は、全国知事会のテレビ会議で、来月1日に予定されているイベントなどの開催制限の緩和に関連し、「首都圏の現在の感染状況で、野…
埼玉県知事「観客増は難しい」|NHK 首都圏のニュース - NHK NEWS WEB
【NHK】新型コロナウイルス対策で西村経済再生担当大臣は、来月1日に予定しているイベントなどの開催制限の緩和について、現状では感染…
西村大臣 来月1日のイベント制限緩和 「慎重に考える」 | NHKニュース - NHKニュース

個人的には37.5以上4日で検査してた三月ととにかく疑わしきは検査という今月の感染者を比べるのはおかしい。例えば下記のような見解に対して誠実に向き合った上で判断しているのか?という疑問は拭えない。

NHKによると、7月17日の東京都の新型コロナ感染者(PCR検査陽性者)は293人を記録し、2日連続で過去最多を更新しました。同局によると、全国では595人となり、過去最高の714人に迫る勢いです。 感染者が増加すると、
新型コロナ 〜 なぜ東京の感染者は増え続けるのか - アゴラ 言論プラットフォーム

その上で下記のように今のままでは来季だけで1万人自殺が増えると言われている事に対してどれだけ見通しを立てて検証したのがということも問いたい。(コロナによる死者は通算でも1,000人未満で最近はほぼ0。失業率1%につき1万人という過去の自殺者の推移に対して1/10。)

新型コロナウイルスの感染拡大が日本経済、及び雇用を脅かしています。今後失業者が急増する可能性があります。そこで、本論では全3回にわたり、失業が健康や自殺に与える影響をレビューして、その対策を論じます。
自殺の影響は広範囲にわたる―新型コロナウイルスによる失業が健康や自殺に与える影... - 

ただし、そういう議論を進める事とプロ野球界がどう対応するかというのは別問題である。いかに自粛が自殺者を増やすだけの政策で愚かだったとしても、日本国がその道を進んでしまったらプロ野球はその決定自体を覆す事ができない。プロ野球としてはそういう道に進まれた時の対応もしなくてはいけない。


プロ野球界は思うように開催できない状態を想定したして動いていたのか。少なくともそうは思えない。下記のようにシーズン再開にあたり選手会はFAがどうこうと呑気な事を言っていたり、オーナー会議は三木谷氏の年俸削減提案を簡単に却下した。

しかし、もうそろそろ目を覚ましたほうが良い。首都圏の観客5000人を維持されたまま突き進まれたら球団の打撃ははかりしれない。更には無観客に戻されたり、最悪緊急事態宣言で開催できないことすらありえる。そうなった時にどうするのか。ちゃんと選手会と交渉して年俸を返上してもらう道筋をつけているのだろうか。

高額の年俸は返上。ネット配信で各球団が価値あるコンテンツを提供した上で、ファンに頭を下げて募金的な課金をしてもらえるようお願いするのがプロ野球が生き残るための最善だとtthgは考えている。この危機を親会社の体力で乗り切ろうとしたら格差拡大してFA市場が歪んでしまい野球のコンテンツとしての魅力が激減する。更には身売りや球団消滅だって現実的リスクだ。

今一度プロ野球としてこの危機をどう乗り切るのかを各球団が一致団結して考えて欲しい。

本日も最後までお読み頂きありがとうございました。

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