日本経済がプロ野球に与える影響。

おはようございます。日本経済の行方を心配するtthgです。

コロナウイルスの影響で野球が観られるか否かだけだなく日本経済に行方そのものに大きな懸念が持たれはじめている。野球は家計支出に大きな影響を受ける。短期的には家計が厳しくなれば観戦に行く回数は減る。長期的には用具に金のかかる少年野球に子供を入れる家庭が減って選手のレベルが下がりコンテンツの魅力を下げる。野球にとって日本の景気動向というのは大きな影響力があり、経済は良い方が好ましい。そういう意味でコロナウイルスによる日本経済へのダメージは野球にとって大きな関心事である。

ところで、今回のコロナウイルス騒動云々の前に野球にとって懸念材料となる日本の経済状況がある。それはいわゆる格差拡大の問題である。ご存知の通り、昭和のバブル期までは日本は「一億総中流」と言われる世界の中でも稀に見る格差のない国だった。しかし、バブルがはじけた後の2000年代に非正規という働き方が拡大され格差拡大の道を進んでいる。

昭和の時代の能力に関係なく一定の所得が与えられるのは、労働者のモチベーションという問題はある。新興国の安い労働力と戦わねばならないという現実もある。だから構造的な不況に陥った90年代後半から00年代における選択として昭和の時代と同じことをやる事が正解だったのかというと疑問もある。

しかし、中流の家庭が減るというのは野球にとっては確実にマイナスである。先程も述べたように家計支出から観戦にかける支出は減らされるし、子供に野球をやらせる家庭も減る。幸いな事に体験型のコンテンツが人気なので観戦者数への影響はまたない。しかし、野球人口の減少は進んでおり、長期的には格差拡大の影響は無視できない。

社会全体としても格差拡大で個人消費が伸びなければ国力は落ちる。格差が拡大しても日本全体が浮上すれば結果的に底辺にもお金が落ちるというのが格差拡大の旗を振った構造改革路線の主張だった筈だが、それが機能しているのか正直よく分からない。

tthg的に経済政策に正解が何なのかまでは分からない。ひょっとしたら格差拡大したからなんとか持ち堪えており中流を保護しようとしたら今はもっと悲惨だったということもあろう。しかし、現実に中流が減っている現状が野球に良い環境でないことは確かである。何とかこのコロナウイルス騒動を乗り越え、経済を浮上させる施策を実行できる国であって欲しいと願う所である。

本日も最後までお読み頂きありがとうございました。

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